設定条件 新規作成
利用者が検索結果を見るために、最新の人事異動情報を作成します。
設定条件 新規作成
検索リストの登録・更新画面右上の「+検索リスト新規作成」をクリックし、設定条件登録画面を開きます。
検索リストの登録・更新画面右上の「+検索リスト新規作成」をクリックし、設定条件登録画面を開きます。

設定条件リスト設定
・会社名や氏名を指定する場合
会社名や氏名を指定して検索する場合、設定条件登録をする前に企業名・人名を記入したエクセルシートまたはcsvファイルが必要となります。
会社名や氏名を指定して検索する場合、設定条件登録をする前に企業名・人名を記入したエクセルシートまたはcsvファイルが必要となります。

アップロードする検索リストをcsv、xls、xlsxのいずれかの形式で作成してください。
検索項目は、「会社名」「氏名」「キーワード」などで設定することができます。列ごとに検索でヒットさせたい「会社名」「氏名」「キーワード」を入力してください。検索項目は、契約上の登録上限まで入力できます。
※ファイルにパスワードをかけている場合、アップロードができません。
※1つのセルにつき、1つのキーワードを入力してください。
※「会社名」と「氏名」のどちらかは設定必須項目となります。
※昇格者、退任者を検索したい場合は、新しく列を追加し該当する行に「1」を入力してください。
※職務、役職を指定したい場合は、新しく列を追加し、
本ページ最下部にある「職務リスト」「役職リスト」からコピー&ペーストして入力してください。
(例えば営業職を指定したい場合は「1:営業・販売・CS」と記載ください。)
サンプルシートはこちらよりダウンロードください。
リスト名を入力し、「ファイルをアップロード」をクリックします。
ファイルを登録
「1.ファイルを選択」からファイルをアップロードしてください。

アップロードすると「次へ」が表示され、クリックすると下に「2.検索項目を指定」が現れます。

プルダウン欄にアップロードしたエクセルのシート名が表示されるので、該当するシート名を選びます。
「データをプレビュー」をクリックすると、そのシートのプレビュー画面が下に表示されます。
プレビューを確認し、「会社名」「氏名」「キーワード」などに紐づける列番号を指定してください。
作成した検索リストの1行目に検索条件以外のテキストを入力されている場合は、「1行目を省略する」にチェックをいれることで、検索条件から除外されます。会社名しか入力していない場合は、会社名の列番号のみを指定します。
最後に「上記の内容でアップロード」ボタンをクリックし、データをアップロードします。
ファイルに不備があるとポップアップでエラーが表示されますので、修正し再度アップロードしなおしてください。
■会社名や人名を直接入力する場合
リスト名を入力し、「+会社名・氏名を追加」をクリックします。
記入欄に「会社名」「氏名」「キーワード」を入力し、「この内容で登録する」ボタンをクリックしてください。
複数の会社名、氏名を登録するときは「+行を追加する」から入力欄を追加してください。

■業種や会社名を指定する場合
リスト名を入力し、「+会社名・氏名を追加」をクリックします。
「業種・会社名選択」をクリックすると、業種選択画面が表示されますので、登録したい業種・会社を選択して、
「この内容で登録する」ボタンをクリックしてください。
「業種・会社名選択」をクリックすると、業種選択画面が表示されますので、登録したい業種・会社を選択して、
「この内容で登録する」ボタンをクリックしてください。

職務・役職を指定する場合には、「一括絞り込み設定」ボタンをクリックして条件を選択し、
「この内容で登録する」ボタンをクリックしてください。

【職務リスト】※数字も含めてコピー&ペーストしてご使用ください。
1:営業・販売・CS2:マーケティング・企画・宣伝
3:海外・貿易
4:サービス開発・商品設計
5:新規事業・事業開発
6:研究・調査
7:経営企画・広報
8:社長室・秘書室
9:総務
10:人事・労務・教育
11:法務・特許・知財
12:監査・コンプライアンス・CSR
13:購買・資材
14:財務・経理
15:社内情報システム
16:生産・品質管理
17:編集・制作
18:輸送・物流・倉庫
19:環境保全・建築・土木技術
【役職リスト】※数字も含めてコピー&ペーストしてご使用ください。
1:会長・社長2:専務・常務
3:取締役
4:社外取締役
5:執行役
6:執行役員
7:監査役
8:相談役・顧問・その他
9:局長級・事業本部長
10:部長・次課長級
11:支店長・事業所長
本サービスに関する知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社またはその情報提供者に帰属します。また本サービスは方法の如何、有償無償を問わず契約者以外の第三者に利用させることはできません。